ひとり老後で心配な支出の一つが医療費。高齢者の場合、平均月２万円の負担になっている。

高齢者でも医療費が増加する可能性が高いのは、病気にかかる確率が高まる７０歳前後。

現在は、後期高齢者制度によって自己負担額は抑えられているが、社会保険料の上昇や自己負担額上限額の引き上げや、自己負担割合の引き上げの検討が進められており、制度維持されるとしても、医療関連費用の出費は、今後増加していくと考えておいた方がよい。

Contents

1 “ひとり老後”で心配な支出のひとつが、医療費
2 医療費増加の境目は７０歳
3 医療費負担上昇の可能性
4 最後に１曲、“ゆず”の“サヨナラバス“。

“ひとり老後”で心配な支出のひとつが、医療費

老後の生活費は以前にシミュレーションしたことがあります（”１８．老後のお金の不安；毎月の生活費はいくらかかるか？”　https://mfworks.info/2019/03/04/post-543/）。

消費支出の中で、高齢者世帯になると顕著に増加しているもの、それは、医療関連費です。

世帯主６５歳以上の世帯の消費支出の保険医療費の占める割合は、６．１％、月約１万５０００円で、６５歳未満の世帯の１．４倍にあたります。

医療関連費用には、これに加えて、非消費支出として、健康保険料があります。

７５歳以上が対象の後期高齢者医療制度の保険料は、平均で月額６０００円近くです（”2018・19年度の保険料は平均で月額5857円に―厚労省”　https://gemmed.ghc-j.com/?p=19953）。

合計すると、医療関連費用として、毎月２万円ほど支払っていることになります。

平均寿命が伸びたことによる長生きリスクとして、心配されるのが、老後資金不足。

できるだけ長く健康であること、つまり、健康寿命を伸ばすことが、医療関連支出を抑える上でも大切になると言われています。

しかし、平均寿命と健康寿命の差（平均寿命－健康寿命）、つまり、健康でない期間は、ここ１０年間でほとんど短くなっていません。

平均寿命が伸びた分だけ医療関連支出や介護費用は増えていくのではないかが心配になります（”１５．老後のお金の不安；最低でも介護費用５００万円は見ておいた方がよい。”　https://mfworks.info/2019/01/19/post-146/）。

そう考えてくると、１００歳時代と言われるような長生きの時代に“ひとり老後“となった場合に、ますます心配になってくるのは、”病気“と”介護”ではないでしょうか。

医療費増加の境目は７０歳

６５歳以上になると保険医療費が増加するとして、増加するのは何歳くらいでしょうか？

まず、年齢別に治療を受けている人の割合を見てみましょう。

（”年代別・世代別の課題（その2） – 厚生労働省”　https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000528279.pdf）。

７０歳以上の外来や入院の治療を受ける人の数は、年々減少傾向にあるようです。

しかし、外来受療率や入院受療率は、下の表のように７５歳を超えると大きく増加しています。

年齢

外来受療率

（人口１０万人当たり）

入院受療率

（人口１０万人当たり）

６０~６４歳

約６，０００人

約１，１００人

７５歳以上

約１２，０００人

４，０００人超

年齢ごとに最も気になる病気の上位５つは、下の表のようになっています。

	６０～６４歳	７５～７９歳
第１位	高血圧	高血圧
第２位	糖尿病	糖尿病
第３位	脂質異常症	腰痛症
第４位	腰痛症	眼の病気
第５位	眼の病気	狭心症・心筋梗塞

高血圧と糖尿病は年齢があがっても順位は変わりませんが、高血圧や糖尿病の指摘・疑いがある者の割合は、年齢とともに増加傾向にあります。

高血圧の場合、７０歳以上では、高血圧有病者が約７割にもなっています。

７５歳以上になると腰痛症や眼の病気が上位にあがってきます。

腰痛症に関連して、骨粗しょう症について見てみると、性別では圧倒的に女性が多いですが、腰椎で見た骨粗しょう症の年代別有病率は、７０歳以降で急激に増加しています

（骨粗しょう症ガイド　＞　高齢化と骨粗しょう症　https://www.takeda.co.jp/patients/osteoporosis/aging/index.html）。

眼の病気と言えば、代表的なのが、白内障です。

加齢性の白内障は、５０歳代で４～５割、６０歳代で７～８割、７０歳代で９割前後、８０歳以上ではほぼ１００％です。

（白内障と白内障手術　http://www.asahi-net.or.jp/~pd2k-nim/basic/）。

最も気になる傷病には入っていませんが、歯の病気も年齢とともに気になるのではないでしょうか。

抜歯の原因で、最も多いのは、歯周病（約４割）、う蝕（約３割）、破折（約２割）の順になっていますが、抜歯するのは、６５～６９歳が最も多いということですが、抜歯全体の４５％は、６０～８０歳の間に行われます。

最期に、年齢とともに気になる認知症について見てみましょう。

６５歳以上の認知症有病率は、下の表のようになっています。

７５歳以上になると、認知症の有病率が顕著に増加します。

年齢	男性	女性	平均
６５～６９歳	３．８％	２．９％	２．８％
７０～７４歳	３．９％	４．９％	４．１％
７５～７９歳	１１．７％	１４．４％	１３．６％
９０～９４歳	４９．０％	６５．１％	６１．０％

こうして見てくると、（加齢に関係すると思われる）いろいろな病気に罹る確率は、一般的には、６５歳から７５歳の間、７０歳前後になると急に高くなると言えます。

医療費負担上昇の可能性

前回取り上げた荻原博子さんや大江秀樹さんの本に共通しているのは、日本の社会保障制度が充実しており、医療費等は負担額の上限が設定されており、実際にはそんなにかからないという考えをお持ちのようです

（”人は誰でも最後は一人”　～ひとり老後の年金収入～“　https://mfworks.info/2020/03/12/post-1681/）。

そうした考え方について、以前、私なりに検討したことがあります（”２４．『年金だけでも暮らせます』という本に書かれている医療費の話”　https://mfworks.info/2019/05/22/post-1370/）。

平均寿命が伸びることを考えても、最低限の年金額と医療介護費用はそのままで水準が維持される見込めるなら、誰も将来を心配する必要がありません。

実際にかかった医療費を年齢から見てみます

（“【事務参考資料】県内市区町村の疾病・医療費関連 … – 神奈川県”

https://www.pref.kanagawa.jp/documents/22477/01_shikutyouson_gaiyou.pdf）。

一人あたりの医療費は、年齢が上昇すると右肩上がりに増加、特に７０～８０歳代に大きく上昇します。

治療にかかる医療費（自己負担額ではない）は、平均年齢が５歳上がると、年間１０万円以上増加しています。年間では６０歳台では４０万円だったものが、７５～７９歳で６０万円、８５歳以上になると９０万円前後まで増加します。

後期高齢者（７５～９９歳）の年間一人当たり医療費は約８０万円ですので、自己負担割合が１割の場合、家計から支払う医療費は年間８万円、月７，０００円、年齢が上がると、さらに負担が増加します。ただし、これは、平均での話です。

内閣府が調査した「平成28年　高齢者の経済・生活環境に関する調査結果」で、高齢者が負担に感じている支出は、一番多かったが食費、光熱水費（５０．９％）、次いで2番目に多かったのが保健・医療関係の費用（３６．２％）とのことです（“高齢世帯の家計見直し術”　https://kaigo.homes.co.jp/manual/money/kaigo_preparation/kakeiminaoshi/）。

確かに医療や介護の社会保障制度はなくならないでしょうが、今後、高齢者がさらに増加することを考えると、これまで通りの形で制度が維持される可能性は低いと考えるのが、通常のように思われます。

後期高齢者医療制度は、公費が約５割、現役世代が約４割、被保険者の後期高齢者医療保険料が約１割を負担する制度で、都道府県単位で計算され、２年ごとに保険料が見直されます。

静岡県後期高齢者医療広域連合では、今年４月から１人当たりの平均保険料額（年７万４４３4円）は４２９９円増えると報道されています（後期高齢者医療保険料引き上げ　2020/3/3付日本経済新聞　地域経済　https://www.nikkei.com/article/DGKKZO56290200S0A300C2L61000/）。

医療費の自己負担額は上限が設定されていますが、高所得者ですが、上限額の引き上げも行われます（“75歳以上の医療保険料、上限額を年2万円引き上げへ　来年度から　厚労省”　https://www.joint-kaigo.com/1/article-13/pg1194.html）。

さらに、７５歳以上自己負担割合も、現行の原則１割から、７０～７４歳と同様の２割に引き上げようとする動きもあります（“７５歳以上　医療費２割検討　政府、２２年から負担増へ”　https://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/list/201911/CK2019112802000142.html）。

医療保険制度は維持されるにしても、社会保険料や自己負担額は確実に増える方向にあります。

仮に２割負担になれば、現在でも医療費負担が大きいと７５歳以上にとっては、その分、生活費の他の部分を削減する必要が出てきます。

さらに、年金手取額で見た年金支給額が減れば、さらに追い打ちをかけられることになります。

私には、今後、医療に関する支出は、国の制度が維持されるとしても、確実にかつ生活費を見直さなければならないレベルまで増加していくと考えるのが、妥当と思われます。