前回は、統計資料の数字をそのまま使って、簡単な式で老後資金のシミュレーションした（https://mfworks.info/2019/03/24/post-617/）。

しかし、統計数字は過去の状況を反映するものの、将来にわたって、過去の状況が継続するとは限らない。むしろ将来を過去とは違う展開になると考えるのが普通と思う。

特に老後資金のように、２０～３０年先まで考慮しなければならない長期間を計算する場合は、前提条件の置き方によって、結果が大きく左右されることになる。

シミュレーションにおいて一番大切なのは、環境変化を予測し、その変化を考慮してシミュレーションすることだと思う。

今回は、最初の部分は統計数字を使うが、それに続く期間は、将来の環境変化を考慮したシミュレーションを試みたい。

Contents

1 シミュレーションする時の条件設定
2 ケース１；９０歳まで現状が継続される場合
3 ケース２；年金が２５年間かけて約１０％減額される場合
4 ケース３；年金減額と負担増加の両方が起こる場合
5 最後に１曲、Lene Marlin ”Sitting Down Here”

シミュレーションする時の条件設定

前回と同様に、夫、妻との６６歳の同年齢で、持ち家の２人暮らしの世帯を想定する。

2人とも９０歳まで生き、８６歳～９０歳までの５年間は２人とも介護を受けることになると仮定する。

前回より、詳細にシミュレーションできるように、収入は、夫の年金収入と妻の年金収入に分けることにした。また、消費支出も、細かい項目に分けることにした。

具体的には、収入と支出の項目と、各項目の数字は統計資料の数字をもとに、下表のように細かく設定したが、興味がなければ、この部分を飛ばして、ケース１のシミュレーション結果に進んでください。

シミュレーションの設定条件

（１）６６歳時点での収入（毎月、単位；円）

年金	夫	145,557
	妻	56,699
その他		0
合計		225317

（夫；６５歳の平均厚生年金受給額、妻；６５歳の平均国民年金受給額、https://mfworks.info/2018/11/16/post-150/）

（２）支出（毎月、単位；円）

		世帯主年齢（歳）
		65～69	70～90
非消費支出	合計	32,016	32,016
消費支出	食品	70,058	68,065
	住居	14,853	14,115
	光熱・水道	21,635	21,191
	家具・家事用品	10,273	9,570
	被服履物	7,465	6,850
	保健医療	14,995	14,850
	交通通信	28,524	23,998
	教育	458	360
	教養娯楽	24,541	23,162
	その他支出	54,898	52,466
	合計	247,701	234,628
介護支出		0	79,000*
その他支出		0	0

*介護期間は５年間で計算する。

（注）

非消費支出；”高齢無職世帯の世帯主年齢層別の家計収支２０１７年”、http://ｗww.stat.go.jp/data/topics/topi1034.html、から抽出。なお、上表の”７０歳～９０歳”の数字は、”6５歳～６９歳”のデータを使用した。

消費支出；”世帯主の年齢階級別家計支出（二人以上の世帯）－２０１７年ー”、http://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/nen/pdf/gy02.pdf、から抽出。なお、上表の”６５歳～６９歳”と”７０歳～９０歳”の数字は、それぞれ”６５歳以上”と”70歳以上”のデータを使用した。

介護支出；介護費用の平均額、https://mfworks.info/2019/01/19/post-146/）

上表には、”その他の支出”として、下の表のような項目もあると考え、計算用のエクセル表には入れることにした。ただし、これらの支出は、世帯による違いが大きいと思われたので、今回のシミュレーションでは、考慮しないことにした。

（３）その他支出

住居修理	–
イベント費用	–
親関連子供関連費用	–
葬儀関連費用	–
相続税	–
その他特別費用	–
合計	–

＊今回は、いずれも考慮しなかった。

これらに加えて、前回同様、医療費（２５０万円）を別に見込むことにした。

（https://mfworks.info/2019/03/24/post-617/）。

ケース１；９０歳まで現状が継続される場合

ケース１として、６６歳～９０歳の間、現状がそのまま継続維持され、収入、支出とも、上表の数字に変化がなかった場合の収支計算をしてみると、３０００万円程度の不足、つまり、必要老後資金は３０００万円程度と言う結論になった。（計算したエクセル表は大きいので、載せるのを省略した。）

ケース１；シミュレーション結果（６６歳～９０歳）

収入合計	６,０６８万円
支出合計	８,８３０万円
収入合計－支出合計	－２,７６２万円
収入合計－支出合計ー医療費（２５０万円）	－３,０１２万円

しかし、年金収入がこの先２５年間現在と同額が維持されるとは考えにくい。

そこで、まず年金収入が減るケースをシミュレーションした。

ケース２；年金が２５年間かけて約１０％減額される場合

厚生省の資料を調べてみると、現在の年金の所得代替率６２％で、２０４０年頃は、５０％程度と予測している（https://mfworks.info/2018/11/30/post-170/）。

所得代替率（https://www.mhlw.go.jp/nenkinkenshou/verification/index.html#）の変化が、年金の給付率と同じとは言えないが、ここでは、便宜的に２５年後に現在の給付額より約１１％減るように、つまり、２５年後の年金は現在の８９％程度の金額になるように、毎年減額されると想定した。

この想定の場合の年金減額率は、年０．５％となる。

減額された時の年金額がイメージしやすいように、下表に具体的な数字を示した。

年金額の変化（年０．５％減額時、減少率１１．３％）

年金	６６歳	９０歳
夫	1,746,684	1,548,704
妻	680,388	603,268
合計	2,427,072	2,151,972

一方の支出は、現在の状況が継続し、変化がないと仮定した。

シミュレーションした結果は、下表のようだった（計算したエクセル表は大きいので、載せるのを省略した）。

必要な老後資金は、ケース１より、４００万円近く、多くなった。

ケース２；シミュレーション結果（６６歳～９０歳）

収入合計	５,７１７万円
支出合計	８,８３０万円
収入合計－支出合計	－３,１１３万円
収入合計－支出合計ー医療費（２５０万円）	－３,３６３万円

ケース３；年金減額と負担増加の両方が起こる場合

ケース２では年金が減額されると想定してシミュレーションしたが、年金の減額と同時に、年金財源の確保のために、税負担や消費税アップによる価格の上昇も起こる可能性が高いと思われる。

ケース３では、年金減額と同時に、支出の変化も起こると想定して、シミュレーションした。

想定した変化を下表にまとめた。

ケース３の設定条件（ケース１との比較）（６６歳～９０歳の間の想定変化）

		ケース１現状維持	ケース３年金減少負担増加
年金収入		変化なし	毎年0.5％減少
非消費支出		変化なし	75歳時1割ｱｯﾌﾟ
消費支出	食品	変化なし	変化なし
	光熱水道	変化なし	75歳時2割ｱｯﾌﾟ
	保健医療	変化なし	75歳時倍額
	交通通信	変化なし	変化なし
介護支出		変化なし	75歳時2割ｱｯﾌﾟ

支出の変化は、非消費支出、消費支出、介護支出のいずれも増加すると考えた。

非消費支出（税、社会保険料など）は、高齢者の人口の増加に対応して上がると考えた。

75歳以上人口のピークは２０４０年頃で２４００万人程度と推計されている。

しかし、現在の１８００万人程度から、２０３０年頃までに現在の約１．２倍、２２００万人程度まで急増すると予想されている（https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2018/html/gaiyou/s1_1.html）

この急増に対応するために、１０年後の７５歳時に税金と社会保険料が１割アップすると想定した。

支出は、非消費支出と同じ理由で、消費税が上がると想定されるが、食品は適用除外、交通通信は、通信費が安くなる可能性があると考えて、現状維持とした。

しかし、光熱・水道のインフラの老朽化による設備維持費の増加と消費税アップで、１０年後に２割上昇、健康保険の自己負担割合は、高齢者の増加によって、１割から２割まで上がると想定し、保険医療は倍額になると想定した。

また、介護保険利用時の負担額も、高齢者の増加に見合う程度、１．２倍、には上がると想定した。

上記条件で計算すると、ケース１とでは、９０歳時点で収入と支出が違ってくるが、その違いを下表にまとめてみた。

年間で年金収入が３０万円近く減り、支出は６０万円ほど増えることになる。

ケース１とケース３；９０歳時の収入と支出の比較（年間、単位；円）

		ケース１現状維持	ケース３年金減少負担増加
年金収入		2,427,072	2,151,972
消費支出	食品	456,780	456,780
	光熱水道	254,292	305,150
	保健医療	178,200	356,400
	交通通信	277,944	277,944
介護支出		1,896,000	2,275,200

ケース３のシミュレーション結果を、ケース１やケース２と比較できるように、一覧表にまとめた。（ケース３で計算したエクセル表も大きいので、載せるのを省略した。）

年金収入だけでは、４０００万円程度、不足するという結果だった。

ケース１とケース３の必要老後資金の比較（単位万円、万円以下四捨五入）

	ケース１現状維持	ケース３年金減少負担増加
収入合計	６,０６８	５,７１７
支出合計	８,８３０	９,４４８
収入合計－支出合計	－２,７６２	－３,７３０
収入合計－支出合計ー医療費	－３,０１２	－３,９８０