一般的な老後資金を計算する時の前提は、期間は６５～９５歳の３０年間、夫婦２人。収入は年金月２０万円、支出は月２８万円。別に介護等の支出が３０年間で６００万円。（老後資金の必要額）＝（３０年間支出総額）ー（３０年間収入総額）。こんな簡単なシミュレーションをもとに準備して、本当に大丈夫なのか心配になる。

老後の生活にどれくらいの人が不安を感じているのだろうか？

９割近くの人が老後生活に対して不安を感じており、その内容を見ると、「公的年金だけでは不十分」が最も高いという調査結果がある（公益財団法人生命保険文化センターが行った意識調査　http://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/oldage/5.html）。

『定年後－50歳からの生き方、終わり方』の著者楠木新さんは、お金の使い方や価値は個人によって異なるのであり、不安を解消する鍵は「身の丈サイズの老後認識」にあると言っている（https://xn--q9jb1h158kjed424b9nkvm1byl3b.jp/archives/10375）。

そのために、自身の定年後マネーを「見える化」する上で、フィナンシャル・プランナーの時に出てきたような、将来のお金の出入りを想定して、キャッシュフロー表を作成することを勧めている。

金融機関などに相談に行くと作成してくれるが、これは一般論や平均値なので、自分で作成して、今、自分がどういうお金の使い方をしているか理解すれば、ある程度先が見えてくるという。

確かに、お金の使い方や価値は個人によって異なる。

とはいえ、一般的には老後資金として、３０００万円とか、３５００万円という金額を目にすると、実際のところはどうなのか、どういう計算が根拠になっているのか知りたくなる。

今回は、雑誌の記事2つを見てみる。

ケース１として、日経スタイル(NIKKEI　STYLE）の記事を見てみよう

（https://style.nikkei.com/article/DGXMZO04993620Z10C16A7945M01）。

本文には、「自分の収入や支出に合わせて修正しながら、老後資金の準備を早めに始めよう。」とはなっているが、見出しは『会社員の老後資金、持ち家なら６５歳で３５００万円』。

３５００万円と算出された老後資金の計算の前提条件を書き出してみよう。

６５歳でリタイアし、９５歳までの３０年間、夫婦２人暮らしを想定した老後資金である。

（国立社会保障・人口問題研究所の予測では２０５０年時点での寿命を男性は９３歳、女性は９８歳としているのをもとに９５歳に設定している）。

収入は、会社員（厚生年金と基礎年金）と専業主婦(基礎年金のみ)で、厚生労働省が想定するモデル世帯では月２２万円だが、１割減として計算（１９．８万円）、３０年間で合計７１２８万円。

１割減としたのは、「厚労省の財政検証では財政検証では実額は必ずしも減らないとみるが、厳しめに所得代替率の減少と同じ1割減として計算」と注釈がつけられている。

一方、支出は平均的な家庭で１カ月約２８万円（総務省の家計調査での高齢夫婦無職世帯の金額）で、３０年間で合計１億８０万円。

これに、予備費（介護やリフォーム費用など）として６００万円を見て、合計すると１億６８０万円。

そうすると、収支計算すると、平均的な生活には３５５２万円足りないという計算結果になる（１億６８０万円ー７１２８万円＝３５５２万円）。

ケース２として、週刊朝日の記事、『老後のお金はいくら必要？　「90歳超の人生」に備えよ』を見てみよう

（週刊朝日　２０１７年１２月１日号　https://dot.asahi.com/wa/2017112200005.html）

６５歳から、９０歳あるいは９５歳までの間の夫婦二人の家庭の老後資金の計算結果である。

収入は、総務省「家計調査年報」２０１６年から、高齢夫婦無職世帯の収入は「２１万２８３５円」、収入のうち年金は「１９万３０５１円」。

収入から、税金と社会保険料が引かれて、可処分所得は「１８万２９８０円」。

一方、支出は、消費支出が「２３万７６９１円」。

消費支出と可処分所得との差額、「５万４７１１円」を月々の貯蓄取り崩し額とすると、年間の取り崩し額は「５万４７１１円×１２＝６５万６５３２円」になる。

９０歳までの２５年間だと「約１６４０万円」、９５歳までの３０年間だと「約１９７０万円」の老後資金が必要になる計算結果（https://dot.asahi.com/print_image/index.html?photo=2017112200005_3）。

これに加えて、医療費２００～３００万円と介護費用１１００万円（一人分５５０万円）の合計１５００万円を準備しておいた方がよいという。

上記の生活費としての毎月の取り崩し額と医療費・介護費用とを合計すると、９０歳までで約３０００万円（１６４０万円＋１１００万円）、９５歳までで約３５００万円（１９７０万円＋１１００万円）の老後資金が必要となり、ケース１の日経スタイルの計算（９５歳）と同じ金額になる。

日経スタイルと週刊朝日の老後資金を計算するにあたっての前提条件はほぼ同じである。

老後期間；６５歳～９５歳の３０年間、夫婦２人世帯で生活。

収入；年金収入が主で、生存期間中、月約２０万円。

支出；現在の平均的な家庭の額をベースにしており、

日経スタイルでは、生活費月２８万円（医療費含む）＋介護等費用６００万円

週刊朝日では、消費支出月２４万円＋医療費３００万円＋介護費用１１００万円＋予備費１００万円

老後資金の計算；３０年間の収入総額から３０年間の支出総額を差し引いた金額をもって、老後に必要な資金としている。

なお、上記計算では、要介護状態になって施設入居が必要になった場合の費用は含まれていないが、日経スタイルでは介護施設に入居する場合には、介護付き有料老人ホームの費用として、「入居一時金と、平均で５年程度の費用を合わせると２０００万円程度必要なケースも多い」と書かれている。

計算の前提条件が変われば、当然のこと計算結果も変わってくるし、それ以前に単純な算数の計算でよいのかという不安はある。そこで、次回から、これらの計算の前提となっている各数字の根拠を確認していきたい。

読んでいただきありがとうございます。

最後に、台湾の女性歌手、張韶涵 （Angela Zhang）の”隱形的翅膀”

”隱形的翅膀”は、「見えない翼（羽）」の意味（https://ami2026.exblog.jp/8945685/）。

張韶涵 隱形的翅膀